店舗DX ハンディターミナルを導入している飲食店でサービスを受けたことがある人も多いでしょう。以前は手書きの伝票で注文を受けることが一般的でしたが、ハンディターミナルの登場により業務効率化を実現している店舗が増えています。
しかし、「ハンディを導入すると、どのようなメリットがあるのか」「ハンディ導入により、オペレーションはどう変わるのか」と疑問に感じている飲食店の方もいるでしょう。
最新の費用相場やIT導入補助金の活用法、さらにはAIを活用した最新の運用事例についても網羅的に解説します。自店に最適な端末選びの参考にしてください。
【今回のコラムをざっくりまとめると…】
この記事では、飲食店向けのハンディオーダーシステムの利点を解説しています。スタッフが携帯端末で注文を管理でき、業務効率が向上します。注文ミスの削減や回転率向上にもつながり、顧客満足度が高まります。導入時には、店舗の運営に合ったシステム選定が重要です。
飲食店がハンディを導入する際、まずは自店の規模とスタイルに合わせて以下の2つのタイプから選定するのが効率的です。
専用端末型：安定性重視、大規模店・高単価店向け
スマートデバイス（iPhone等）型：コスト・操作性重視、中小規模・カフェ向け
飲食店でよく見られるハンディとは、「ハンディターミナル」というオーダー端末のことです。正式名称は「OES（オーダーエントリーシステム）」と呼ばれます。ハンディに顧客からの注文を入力することで、キッチンへとオーダー内容が送信されます。
ハンディがない場合には、顧客からの注文を紙伝票に記入したのちホールスタッフが直接キッチンに行って注文を伝える必要がありました。そのため、注文の度にホールとキッチンを行き来しなければなりませんでした。
その利便性から、今では大規模なチェーン店から個人経営の店舗までハンディは普及しています。
ハンディターミナルの概要や種類、選び方については、以下の記事をご覧ください。
関連記事：ハンディオーダーとは？種類やメリットを徹底解説
ここでは飲食店でのハンディの使い方を、飲食店での実際のオペレーションの流れに沿って解説します。
顧客の注文を受けたスタッフが、ハンディに注文を打ち込みます。この注文機能がハンディの代表的な機能です。
また、ハンディから各テーブルの配膳状況を確認できるため、提供遅れや顧客からの問い合わせにもスムーズに対応できるようになります。
ハンディに入力後、送信ボタンを押すことで瞬時にキッチンにオーダー内容が送信されます。
その際、顧客からの要望があった場合にもハンディから調理指示を送ることも可能です。「にんにく抜き」「大盛」「少なめ」など多く受ける要望がある場合には、事前に設定しておくことで、より業務の手間を削減できます。
調理された料理をテーブルに提供します。
注文が瞬時にキッチンに送信されるため、注文した順番どおりに提供が可能です。ランチタイムやディナータイムで混雑した場合にも、提供の前後によるトラブルを防げます。
飲食店に欠かせないハンディとは？POSレジとの連携や選び方を解説
POSレジとハンディを連携している場合、顧客の注文データがPOSレジにも送信されます。
従来のレジであれば、伝票に記載した内容をもとにレジに注文内容を打ち込む必要がありますが、POSレジであれば自動送信が可能です。
飲食店がハンディを導入するメリットを解説します。
ハンディを導入することで、「注文を受ける→キッチンに伝達する」時間を削減できます。というのも、送信ボタンを押すことで瞬時に注文内容をキッチンに送信できるためです。
また、忙しい時間帯であれば注文待ちが発生することもあるでしょう。しかし、ハンディの場合には、スタッフはすぐに別のテーブルの対応が可能になるため、待ち時間を短縮できます。
ハンディを導入することで、「ホールスタッフの移動時間」と「注文を手書きする手間」を削減できます。そのため、これまで注文業務にかかっていた時間や手間を他の業務にあてることが可能です。
また、POSレジと連携させることで「レジに会計内容を手打ちする時間と手間」も削減できます。
紙伝票による注文や手入力によるレジ会計を行うと、どうしても打ち間違いや書き間違い、記入漏れなどの人的ミスが発生しやすくなります。特に、忙しい時間帯であれば疲弊したスタッフはよりミスしやすくなるでしょう。
ハンディを導入し、注文業務や会計業務を省力化・自動化することで人的ミスを防止できます。
飲食店がハンディ導入には、導入費用とランニングコストがかかります。メーカーによりさまざまな導入プランがあるため、複数のメーカーの値段を確認することがおすすめです。
2026年度も、飲食店のDX推進を支援する「IT導入補助金」が活用可能です。一定の条件を満たすことで、導入費用の最大2/3〜3/4が補助されるケースもあり、初期投資を大幅に軽減できます。申請には専門的な手続きが必要なため、補助金対応のベンダーを選ぶことが重要です。
現場で懸念される「故障したら？」という不安に対し、最新システムでは「オフライン対応機能」が備わっています。万が一Wi-Fiが切断されても、端末内にデータを保持し、復旧後に同期することが可能です。また、予備機を1台常備しておく運用が、トラブル時のリスクヘッジとして非常に有効です。
ここまで何度か「ハンディ＋POSレジ」の連携について触れてきましたが、POSレジのことがわからないという方もいるでしょう。
そもそもPOSレジとは「Point of Sale（販売時点情報管理）」のとおり、販売した商品・サービスのデータを、販売した時点で集計できるレジのことです。レジといっても会計機能だけでなく、売上機能や顧客管理機能などさまざまな機能があるため、店舗の基幹システムとしての利用ができます。
そして、飲食店では「ハンディ＋POSレジ」の導入がおすすめです。ここでは、その理由を解説します。
「ハンディ＋POSレジ」で導入することで、ハンディで入力した注文情報を、POSレジに売上データとしてリアルタイムに収集・蓄積できます。例えば、「いつ」「どのような人が（年齢層や性別など）」「何を注文したか」などの情報が挙げられます。
売上管理が可能になることで、具体的な数値として店舗の動きが可視化されます。そうすることで、のちほど解説するさまざまな店舗運営に活用可能です。一方、売上管理ができないと、スタッフの経験や勘に頼らざるを得ず、再現性のない不安定な経営になりがちです。
「ハンディ＋POSレジ」で導入することで、注文業務だけでなく会計業務の手間も削減できます。というのも、ハンディで入力した注文情報をPOSレジに送信できるため、スタッフが手入力する必要がないためです。
スタッフの手間を減らし、顧客の待ち時間を減らせるため、どちらにとっても嬉しい導入となるでしょう。
POSレジの売上管理で得たデータを活用することで、店舗運営をより改善・発展させることも可能です。
例えば、来店の多い時間にキャンペーンを実施したり、人気メニューのセット商品を開発したりするなどの施策が挙げられます。
また、顧客管理機能も併せて活用すれば、会員になっている顧客に向けてクーポンを配布することも可能です。
飲食店におすすめのPOSレジ機能については、以下の記事をご覧ください。
関連記事：飲食店のPOSレジに必要な機能とは？使い方やおすすめのPOSレジもご紹介
飲食店の多くがハンディターミナルを導入しており、店舗運営に欠かせない存在となっています。
最新のハンディは、単なる注文端末から「AI活用」や「モバイルオーダー連携」による売上向上ツールへと進化しています。補助金などを賢く活用することで、コストを抑えた導入も可能です。
これまで多くの飲食店や小売店に決済ソリューションを提供しているCASHIERでは、最新のハンディターミナルやPOSレジを提供しています。自店に合う端末がわからない、補助金の活用方法を知りたいという方へ、店舗形態に合わせた最適なプランを提案可能です。
ハンディターミナルやPOSレジの導入を検討されている飲食店の方は、ぜひCASHIERのホームページをご覧ください。
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導入費用は、ハードウェアの構成によって大きく異なります。
毎月発生するシステム利用料の目安は、1万円～5万円程度です。これにはソフトウェアの利用料のほか、万が一の際の電話サポートや保守費用が含まれます。オプション機能の追加や、導入する端末の台数によって変動します。
最新のシステムでは、AIが売れ筋や組み合わせの良いメニューをハンディ上に「おすすめ」として表示します。経験の浅いスタッフでも、データに基づいた積極的な提案が可能になり、店舗全体の売上を最大化できます。
単純な注文作業を顧客自身のスマホ（モバイルオーダー）で行うセルフ化と、きめ細やかな対応が必要な場面でのハンディ運用を組み合わせる「ハイブリッド運用」が注目されています。スタッフが接客に集中できる時間が増えるため、顧客満足度の向上が期待できます。
