店舗DX
モバイルオーダーは、スマートフォンやタブレットなどの端末を使って、お客様がセルフオーダーできるシステムです。
テイクアウトやデリバリーはもちろん、店内飲食の際に使用されるケースもあり、多くの企業で導入されています。
今回は、モバイルオーダーの導入企業を一覧でご紹介します。導入メリットや注意点も解説しますので、モバイルオーダーの導入をご検討の際はぜひ参考にしてください。
【今回のコラムをざっくりまとめると…】
この記事では、モバイルオーダーシステムの導入に関する企業の取り組みを紹介しています。導入により、顧客の利便性が向上し、注文処理が迅速化します。また、データ分析を通じて顧客の嗜好を把握し、マーケティング戦略に活用できる点も強調されています。導入時には、システム選定やスタッフ教育が重要です。
モバイルオーダーシステムとは、お客様自身のスマホやタブレットなどのモバイル端末から、商品の注文・決済を行うシステムです。
新型コロナウイルスの流行により、非接触での注文・決済やテイクアウト注文が求められるようになったことが影響し、多くの飲食店で導入が進んでいます。
モバイルオーダーの概要やメリットは、以下の記事をご覧ください。
関連記事：モバイルオーダーとは？導入メリットや注意点、導入事例を徹底解説
モバイルオーダーシステムには、主に以下の2種類のシステムがあります。
l テイクアウト用（店外での持ち帰り）
l イートイン用（店内席での提供）
テイクアウト用モバイルオーダーでは、来店前に顧客がモバイル端末から注文・決済を行います。その後、商品を受け取ります。
一方、イートイン用モバイルオーダーでは、来店後店内に設置されているQRコードを読み取り、注文・決済を行います。
また、飲食店によっては両方の機能を持ち合わせたシステムを活用している場合もあります。
モバイルオーダーシステムの機能は、提供メーカーによって異なります。ここでは一般的な機能を紹介します。
l 注文機能
l 決済機能
l 多言語対応機能
l 受け渡し状況管理機能
これらの機能により、海外のお客様も含めた多くのお客様からの販売フローを構築できます。その他にも通知機能やアンケート機能など、提供メーカーによって異なるため、どのような機能を付加できるのかは事前に確認しましょう。
モバイルオーダーシステムは、飲食店を中心にさまざまな店舗で導入が進んでいます。ここでは、モバイルオーダーの導入企業を一覧でご紹介します。
大手コーヒーショップのスターバックスでは、レジの混雑緩和を目的としてモバイルオーダーが導入されています。 利用客は専用アプリやWebサイトにアクセスし、お店と利用方法・商品を選択したら、決済を行いレジで商品を受け取ります。店舗に立ち寄る前に注文しておくのはもちろん、店内でテーブルを確保してから注文することも可能です。
大手うどん専門店の丸亀製麺では、公式ホームページからモバイルオーダーが可能です。
テイクアウト用のサービスで、基本メニューの注文はもちろん、トッピングやサイドメニューも選択できます。顧客自身のスマートフォンやタブレット上で会計まで行えるため、店舗で長い行列に並ぶ必要はありません。会員登録機能はありますが、「ゲストで注文する」が選択できるのもメリットです。
ケンタッキーのモバイルオーダーは、テイクアウトでなくお届け注文も選べるのが特徴です。 外部サービスと連携しており、お届け注文を選択すると配達員が指定の場所まで商品を届けてくれます。テイクアウトする際は専用窓口で受け取れるため、レジに並ぶ必要はありません。
ミスタードーナツでは、ドーナツのテイクアウトにモバイルオーダーを利用できます。 アプリのダウンロードや事前登録は必要なく、公式サイトにアクセスすればドーナツ1個から注文できる手軽さが魅力です。 以上のように、モバイルオーダーは飲食店を中心に導入企業が増えています。
次に、店内モバイルオーダーの導入企業を紹介します。
居酒屋を中心にさまざまなブランドを展開している株式会社一家ダイニングプロジェクトでは、飲食DXを推進する際にモバイルオーダーシステムを導入しました。注文ミスや混雑時のお客様対応の待ち時間など、顧客満足度を低下させる要素を低減し、業務効率化により生まれた時間をホスピタリティ向上に充てることが導入目的でした。
導入後にはスタッフが店内を見回る時間ができたことで、メニュー説明の実施や座席の片づけ、追加ドリンクのおすすめなどの人だからこそできる接客に注力しています。
カフェを運営する株式会社クリエイトダイニングでは、タブレットオーダーシステムと比較し、モバイルオーダーシステムを導入しました。2フロアにわたる店舗の業務効率化や人件費への課題を改善することが導入目的でした。
導入後は、来店から退店までスタッフを呼ぶことなく、スマホで完結できるオペレーションが構築できました。
山形蔵王温泉で宿泊施設を運営しているタカミヤホテルグループでは、運営する居酒屋や宿泊施設でモバイルオーダーシステムを導入しました。インバウンド客の誘致と感染予防対策が導入目的でした。
導入後には、英語、中国語、韓国語に対応できることで、海外のお客様もストレスフリーな注文・決済を実現。売上向上と顧客満足度向上につながりました。
モバイルオーダーの導入は、外部の企業が提供するサービスを利用するのが基本です。そこで次は、店舗にモバイルオーダーシステムを導入するまでの流れを解説します。
まずは、導入するモバイルオーダーシステムを選定します。 機能の充実度やお客様負担の程度、カスタマイズ性、利用料金などを考慮した上で最適なシステムを選びましょう。多くの方に利用してもらうためには、会員登録などが必要なく、複数の支払い方法に対応したサービスを選ぶのがおすすめです。ユーザーからの評判や口コミを確認するのも重要です。
モバイルオーダーシステムを選んだら提供会社に問い合わせを行い、資料請求や見積もりを依頼しましょう。 プランが複数ある場合は、自店舗の悩みやモバイルオーダーの導入目的を整理しておくと、担当者から最適なものを提案してもらえます。
導入するシステムが決まったら、申し込みをして契約を済ませます。 料金やアフターサービスの有無などは、契約前にもう一度確認しておきましょう。また、システムによっては無料トライアルを提供しているケースもあります。
システムの導入が完了したら初期設定を行い、運用準備を進めましょう。 具体的には、店舗情報やロゴの登録、決済方法の設定、POSレジとの連携などを行います。細かい仕様はシステムごとに異なるため、不明点があればすぐに提供会社に問い合わせましょう。
最後に、全従業員を対象にモバイルオーダーの利用を前提としたオペレーション研修を実施します。 利用方法がわからない顧客に説明できるよう、スタッフの理解度を運用開始までに高めておく必要があります。また、導入直後は認知が進んでおらずユーザーが増えない可能性もあるため、チラシやPOPを作成したりキャンペーンを実施したりして周知するのがおすすめです。
モバイルオーダーは、店舗や利用客にさまざまな効果をもたらします。ここでは、モバイルオーダーの導入メリットを解説します。
モバイルオーダーの種類によっては、商品の注文から決済までを顧客の端末上で行ってもらえるため、レジ作業の負担軽減に役立ちます。 例えばテイクアウト型のモバイルオーダーの場合、店員は顧客の端末を確認して、注文番号に合った商品を提供します。本来行うレジ打ちやオーダー確認が必要なくなるため、業務を効率化できるでしょう。また、利用客にとっては、注文のためにレジに並ぶ必要がなくなり、待ち時間の短縮につながるのもメリットです。
モバイルオーダーの導入によってスタッフの業務を効率化できれば、店舗の省人化が可能になります。 例えば店内型のモバイルオーダーの場合、店員が各テーブルまで注文を伺いに行く手間を省けます。人手不足に直面している店舗はもちろん、人件費の増大が負担となっている店舗にも最適です。
モバイルオーダーを導入した店舗では、対面での接客シーンを減らせるため、感染症対策にも役立ちます。 また、レジ前での人の滞留を減らせれば、密を避けやすくなり、コロナ禍で高まったソーシャルディスタンスの需要にも応えられます。
モバイルオーダーを導入すると、紙媒体でのメニュー管理が必要なくなるのもメリットです。 例えばメニュー表が分厚くなっていて扱いが煩雑になっている店舗では、デジタル化することでスマートに管理できるようになります。新たにメニューを追加する場合も、料理を撮影してシステムに取り込むだけで良く、紙のようにプリントアウトの手間はかかりません。
モバイルオーダーは、POSレジと連携することで売上の傾向や顧客情報を一元管理できます。 例えば「年齢層の若い方が多く利用する」「昼より夜に利用者が増える」などの傾向を把握できると、シフト管理やメニュー開発に活かせます。
モバイルオーダーの効果を最大化するには、どのような点に注意すれば良いのでしょうか。ここでは、モバイルオーダーを導入する際に気をつけるべきポイントを解説します。
モバイルオーダーを導入した場合、来店したお客様の目的に応じてオペレーションを変える必要が生じます。 例えば店内で飲食する場合はテーブルに案内し、店外で注文を済ませている方は窓口に案内するなどのケースが考えられます。接客を間違えると待ち時間の増大や顧客満足度の低下につながる可能性があるため、事前に研修を行い、スムーズに案内できるようオペレーションを最適化しましょう。
多くのモバイルオーダーシステムでは、導入に初期費用や月額料金などが発生します。モバイルオーダーの利用者や売上が発生していなくても費用は生じるため、店舗のニーズを踏まえた上で導入を検討しましょう。
モバイルオーダーを導入する場合は、事前にシステムエラーやトラブルに対するマニュアルを作成しましょう。
例えば、レジの窓口を増やして店頭で注文を伺う、紙のメニュー表も用意しておき従来通りの方法で注文してもらうなどの手段が考えられます。モバイルオーダーのみで店舗を運営すると、大規模なネット障害などが発生した際にお店が回らなくなってしまうため、保険を用意しておくことが大切です。
モバイルオーダーは、店舗によっては適さない可能性があります。
具体的には、調理時間がかかるメニューの多いお店や、店員との会話を楽しみに来店する方が多いお店では、モバイルオーダーの導入が顧客離れにつながる可能性もあります。提供する商品の種類や店舗の売りを考慮してモバイルオーダーの導入を決めましょう。
さまざまな業種・店舗規模問わず、多くの飲食店にモバイルオーダーシステムを提供している株式会社ユニエイムでは、売上向上も狙える「CASHIER ORDER」を提供しています。店舗情報、メニューを登録するだけで、新たな販売フローを構築可能です。シンプルで使いやすいUIかつキャッシュレス決済にも対応しているため、はじめて利用する方も簡単に注文・決済が可能です。
モバイルオーダーシステムを利用するために必要なハードウェアも同時に導入できて、導入費用・月額利用料はともに業界最低水準の値段を実現しています。
導入費用：ハードウェア0円～
月額利用料：月額3,000円/1店舗＋決済手数料3.9%（注文金額の）
「CASHIER ORDER」が気になる企業の方は、以下のホームページをご覧ください。
関連記事：CASHIER「モバイルオーダー」
モバイルオーダーは、コロナ禍で落ち込んだ外食需要を取り戻す手段の一つとして、多くの企業に導入されています。 オペレーションや手数料といった注意点はあるものの、業務の効率化や省人化などのメリットが期待できます。導入企業の事例を確認し、自店舗でも一定の効果が見込めると判断した場合は、資料請求や問い合わせをしてみてはいかがでしょうか。
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