POSの基礎知識
セルフレジを導入する企業が増え、小売店や飲食店、アパレル店においてもセルフレジを見かける機会が増えています。
今後、さらなる人手不足が懸念されている現代においては、将来の店舗運営のために、セルフレジの導入を検討することがおすすめです。しかし、「導入にどの程度の費用がかかるかわからない」という企業も多いでしょう。
そこで、この記事ではセルフレジの基本的な知識から導入費用の相場、導入費用を抑えるポイントなどを解説します。
セルフレジ（自動精算機）とは、会計作業のすべてもしくは一部をお客様自身が行うタイプのレジです。ここではまず、セルフレジの種類や導入するメリットといった基本的な知識について紹介します。
セルフレジは、主に以下の3種類があります。この記事ではフルセルフレジとセミセルフレジについてご紹介します。
フルセルフレジ：会計業務のすべてをお客様自身が行うタイプのレジ
セミセルフレジ：商品バーコードの読み取りは従業員が行い、会計作業はお客様自身が行うタイプのレジ
レジレス：完全無人店舗で実用され、事前に支払い方法の認証を受けることで、退店時に自動決済される仕組み
セルフレジの詳細は、以下の記事をご覧ください。
関連記事：【完全版】セルフレジとは？種類や価格相場、導入事例を解説
関連記事：セルフレジの種類は何がある？使い方やメリットを徹底解説
ここでは、セルフレジの本体導入にかかる初期費用の相場は以下のとおりです。
フルセルフレジ：1台約100万～300万円
セミセルフレジ：1台約100万～400万円
セミセルフレジが高額になりやすい理由として、登録機と自動釣銭機などの周辺機器をそれぞれ購入する必要があるためです。
セルフレジを導入するには、以下の機器を取りそろえることが必要です。
そのため、周辺機器の費用もかかります。ただし、提供メーカーやセルフレジの機種によっては、セルフレジ本体に周辺機器が内蔵されている場合もあるため、すべてが必要というわけではありません。
●自動釣銭機
●カスタマーディスプレイ
●キャッシュドロアー
●バーコードプリンター
●バーコードスキャナ―
また、インターネット環境が整っていない場合には、Wi-Fiも必要になることは理解しておきましょう。
セルフレジは導入後も、主に以下の2つのランニングコストがかかります。
保守費用は、セルフレジに不具合や故障があった際や、ソフトウェアの再インストール、データ修復などの対応にかかる費用です。
保守費用の相場は、月額2万円程度～10万円程度です。サポート内容によって費用は大きく変わります。
ただし、最低限のサポートでは、運用後に故障・不具合などのトラブルが発生した際に必要なサポートが受けられない可能性があります。どのようなメンテナンス・保守を提供しているのかについて事前に確認しましょう。
POSシステムの月額利用料は、利用する機能やアイテム数によって異なる毎月かかる費用（購入する場合にはライセンス費用が必要）です。
POSシステムの月額利用料の相場は、無料～数万円程度です。便利な機能も多くありますが、追加すればするほど月額利用料も高額になります。そのため、自店舗に必要なものかどうかをよく検討しましょう。
セルフレジを導入することで、以下のようなメリットが得られます。
●人材不足解消につながる
●業務効率化につながる
●ヒューマンエラー防止になる
●レジ待ち時間を短縮できる
●キャッシュレス決済に対応できる
飲食店や小売店では、特に人材不足に悩む企業が多くあります。少子高齢化により、スタッフを増やすことは難しいため、業務効率化により店舗を運営することが重視されているのです。
さらに、レジ待ち時間の短縮やキャッシュレス決済に対応できるなど顧客側にもメリットがあるため、費用はかかるものの、セルフレジを導入するメリットは大いにあるといえるでしょう。
セルフレジのメリットやメリットを受けるためのポイントについては、以下の記事をご覧ください。
関連記事：セルフレジのメリット・デメリットとは？メリットを最大化するポイントを解説
セルフレジを必要台数そろえると高額な買い物になるため、導入を踏みとどまっている企業もあるのではないでしょうか。そこで、ここではセルフレジの導入費用を抑えるポイントを紹介します。
セルフレジを導入する方法には、購入・レンタル・リースの3つの方法があります。
購入する場合には、初期費用として本体代金をすべて支払わなければなりません。その場合には一度に多額な資金が必要となります。一方、レンタル・リースで導入する場合には初期費用0円で使用できるセルフレジもあるため、経営面での負担を大きく抑えることが可能です。
どのような料金プランがあるのかは提供メーカーによって異なるため、初期費用を抑えたい企業の方は、レンタル・リースプランを確認すると良いでしょう。
補助金とは、国や地方自治体が主導する支援金です。原則、返済義務がないことから受給できれば導入費用を大幅に抑えられるでしょう。受給するには、補助金ごとの受給要件を満たしたうえで、審査に通過する必要があります。 補助金の中には、セルフレジの導入にかかった費用の一部を支援してくれる補助金が存在しています。
以下の記事で、セルフレジ導入に利用できる補助金を紹介していますので、あわせてご覧ください。
関連記事：POSレジ導入時は補助金を活用するべき！申請方法や注意点を解説
それでは、最後にセルフレジの導入費用以外に注意したいポイントを紹介します。
セルフレジはその性質上、お客様自身に操作していただくことになります。そのため、レジに詳しくない消費者であっても簡単に会計作業できるシンプルで直感的な操作性のセルフレジかどうかはチェックしておきましょう。
一般の方にも操作しやすいかどうかを確認するには、実機デモが可能かどうかを確認しましょう。実際に触って確認することで、セルフレジの操作性を事前に把握できます。
セルフレジを導入した直後には、初期設定や使用方法についてのサポートがあると安心です。また、運用後にも、不明点や不具合が発生した際にメールや電話で問い合わせられるかどうか、故障時の対応はどうなっているのか、というサポート体制についても確認しましょう。
以下の記事はPOSレジについての話ではありますが、メンテナンス・保守の参考に以下の記事もご覧ください。
関連記事：POSレジのメンテナンス・保守とは？サービス内容と故障時に取るべき対応を解説
セルフレジはどちらの形態であってもサイズが大きく、設置スペースに考慮しなければなりません。特に、セミセルフレジで登録機と精算機を別々に設置する場合には、その分のスペースも必要です。
セルフレジを設置することで、お客様や従業員の動線が妨げられてしまうことがあっては本末転倒です。導入する際にはセルフレジの種類や導入台数、お客様や従業員の動線と細かいところまで確認しましょう。
セルフレジを導入することで、企業側・顧客側双方に良いメリットにつながる可能性があります。そのためには、まず自社の予算内で、自社に適したセルフレジを導入することが必要です。 セルフレジの導入費用には、初期費用、保守費用、POSシステム利用費用があり、種類や導入方法によって費用相場は異なります。操作性やサポート体制などを確認するとともに複数のセルフレジメーカーから見積もりを取り、検討しましょう。 自社にとってプラスとなるように、多角的な面から検討したうえで導入することがおすすめです。
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