
店舗DX 大型店舗に限らずさまざまな店舗で見かけるようになったセルフレジ。店舗側にとっては、人材不足への対応や業務負担の軽減など多くのメリットがあります。一方で、導入コストがかかるなどのデメリットもあるため、導入前にはしっかりとセルフレジのメリット・デメリットを理解しておくことが重要です。
そこで本記事では、セルフレジの概要やメリット・デメリット、導入方法、価格相場など、セルフレジに関するさまざまな情報をまとめています。セルフレジにおける情報を確認したい場合の保存ページとして、ご活用ください。
【今回のコラムをざっくりまとめると…】
この記事では、セルフレジの仕組みとメリットを紹介しています。セルフレジは顧客が自身で会計を行うシステムで、業務効率化や人件費削減に貢献します。導入により、店舗は待ち時間の短縮や顧客満足度向上が期待でき、近年はキャッシュレス決済対応のモデルも増えていますので、下記の記事を参考にご検討してみてください!
セルフレジとは顧客が自分で決済するレジのことです。通常のレジでは、購入商品のレジ登録から決済までのすべての業務をレジスタッフが行いますが、セルフレジでは会計業務の一部もしくはすべてを顧客自身が行います。 レジの種類によって顧客自身が行う工程は異なり、決済の工程のみを行うものと商品の登録から決済をすべて行うタイプの2つに分類されます。
導入店舗が増加しているセルフレジですが、どのようなメリット・デメリットがあるのでしょうか。ここでは、セルフレジを導入するメリット・デメリットを解説します。

日本スーパーマーケット協会が公表している「2024年スーパーマーケット年次統計調査報告書」によれば、セルフレジの設置状況は以下の通りです。
セルフレジを設置している企業の割合:37.9%
同報告書によると、セルフレジの今後の設置意向については以下のとおりです。
このように、セルフレジは業種を問わず急速に普及しています。
業種別のセルフレジ導入事例
小売店
関西を中心に病院や企業などさまざまな施設内で小売店舗を運営しているスマロジ様では、セルフレジを導入することで24時間営業を行いながら人件費の削減に成功しました。
飲食店
ラーメン事業を展開するRamen Break Beats様では、新紙幣対応を機にタッチパネル券売機を導入。人件費削減だけではなく、外国人のお客様対応もスムーズに行えるようになりました
セルフレジは、どのような手順で導入できるのでしょうか。ここでは、セルフレジの導入方法について解説します。 セルフレジは、以下の4つのステップで導入します。
セルフレジを導入するには、セルフレジの機器を選定・契約し、セットアップで商品情報を登録することが必要です。また、セルフレジを導入する目的を明確にし、設置スペースの確認・運用マニュアルの作成といった事前準備を十分に行うようにしましょう。 セルフレジの導入方法の詳細は、以下の記事をご覧ください。 関連記事:セルフレジの導入方法とは?メリットや価格、導入事例を解説 関連記事:【未払い・万引き対策に】セルフレジ導入によくあるトラブルと対策を解説
セルフレジを導入するには、購入・レンタル・リースという3つの方法から選択可能です。導入方法により、初期費用や月額料金が変わってきます。 例えばフルセルフレジを一括購入する場合、初期費用の相場は100~300万円程度です。 月額料金としては、メンテナンス費用や修理費用などがかかってきます。 ただし導入方法・機能・周辺機器によって費用は変動します。 セルフレジの価格については、以下の記事で詳しく説明しているのでご参考ください。 【2024最新】セルフレジの導入費用相場!コストを抑えるポイントも解説 【2025年最新】セルフレジの導入関連記事:相場!補助金やコストを抑えるポイントも解説 関連記事:セルフレジの価格はどれくらい?コストを抑える方法についても解説
セルフレジはメーカーごとに価格帯や機能、サポート体制が異なります。そのため、自店舗の規模や業種に合ったシステムを選ぶには、複数メーカーを比較検討することが欠かせません。 以下ではおすすめのメーカーを取り上げ、それぞれの特徴を整理して紹介します。 業界別でおすすめのPOSレジはこちらを参考にしてください。 関連記事:【2025年最新】POSレジ比較!業種ごとのおすすめや選び方を解説
セルフレジを効果的に活用するには、自店舗に適したセルフレジを選ぶことが大切です。ここでは、事前に確認すべきポイントを解説します。 関連記事:【2025年最新】セルフレジ11選比較|選び方やメリットまで解説
会計業務の負担軽減や業務効率向上に貢献するセルフレジですが、いくつかの種類があるため、まずはそれぞれの仕組みや特徴を理解することが大切です。 セルフレジを導入することでさまざまなメリットを得ることができますが、コスト面やセキュリティ面でのデメリットもあるため、内容を把握した上で自店舗に合った方法で導入をすることが重要です。